潤沢な国民皆保険制度は崩れ行き、医療機関を経営にも経営学が求められる時代が来ました。経営を駆使することで医療機関が持つポテンシャルを最大限に高めます。
クリニック経営は激動の時代にある。
税収に対する社会保障支出は大幅な超過となり、留まることを知らずその額４２兆円を超えた。
人口減少に伴う外来受診人口の減少、診療報酬の改悪・条件厳格化に伴う利益率の低下にとどまらず、高齢者人口の急激な増加に伴う地域資源とのミスマッチ、在宅医療ニーズの増加と医療側対応力のギャップの拡大、コロナ禍による受診控え、オンライン診療の解禁等、劇的な市場変化を遂げている。
旧時代は、高額な診療報酬収益と豊富な受診人口により、いわゆる「どんぶり勘定」で有り余るほどクリニック経営が成立していたが、激動の現代においては、他産業と同レベルの「経営理論に基づいた経営力」が院長にも問われる時代になっている。
今度、年単位でこの状況は悪化の一途を辿ることは周知の事実であり、各クリニックは、迅速に現在の経営課題を把握し、的確な解決策を導出しなければ、「現状維持＝衰退」を示すこととなる。
言い換えれば、経営努力が他産業よりも必要のない業界であったからこそ、そこに戦略的経営を持ち込むことで、地域での圧倒的基盤を確立することも容易な時代である。
来たる困難の時代に備え、トップリーダーは、自院を持続成長させるため、他産業レベルの実践的経営を自院に持ち込むことが急務である。
